2010年の第19回南アフリカ大会から、原則的に開催は6大陸での持ち回りで行われると決まり、2014年の第20回記念大会はこの原則に基づきブラジル（南アメリカ大陸）で開催される事になった。
しかしながらその後2007年10月のFIFA理事会において、2014年大会開催国正式立候補国がブラジル・コロンビアしか出なかった事が問題視。開催立候補国を多く出させ易くする為この原則が見直され、直近で2大会を行う（行った）大陸以外から立候補国を募るという事に改正された。
この改正により、例えば2018年の第21回大会の開催国への立候補は2010年と2014年に開催地となったアフリカと南アメリカ大陸以外のFIFA加入国ならば、制度上はどの国でも立候補が可能となった。この変更により、例えば2002年の開催国のひとつである日本が再び開催地に立候補するには旧原則下では2022年以降にアジアに開催国立候補権の順番が回ってくるまで待たねばならなかったが、4年早めて2018年大会から立候補する事も可能となった。
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開催スタジアムに要求される施設面の必要要件は日韓大会の頃より更に厳しくなっている。収容4万人以上の会場が12カ所必要で、開幕戦と決勝戦は8万人が観戦可能な規模の競技場で行う事が基準となる。更に屋根が客席を覆う範囲、控室の設備、さらには観客が利用する場内のトイレ、バリアフリーなどに至るまで細かい条件が設けられている。つまり、FIFAワールドカップを開催する為には開催国において数多くのサッカー競技場施設の新設や大規模な改良が必要になる。
その為、裏を返せば、開催国のサッカー界にとっては、FIFAワールドカップを開催する事によって、政府や行政の大幅な協力を得て自国のサッカー関連施設の水準を一気に世界の最高水準に引き上げ、なおかつサッカーに対して国家レベルでの大規模な強化支援を受ける事が可能となるわけで、各国のサッカー協会にとってはこれもワールドカップ開催の立候補への大きな動機となる。また、この様な大規模な支援が国家・行政レベルで行われる事も、現在では開催立候補に際しての事実上の必要条件となっている。